研究紹介

つくば市民の健康状態を追跡調査し、どのような人が認知症や要介護になりやすいかを明らかにするとともに、その予防法開発を目指す「つくばハピネスライフ研究」が昨年始ました。大藏倫博教授（体育系）が研究リーダーで、筑波大医学医療系の研究者や民間企業も参加しています。大藏教授は「研究から健康増進に役立つ製品開発までを行い、人々の健康寿命を延ばしたい。学際研究は筑波大が得意とするところ」と語っています。

国民のウェルビーイング（心身の健康や幸福）を目指し、科学技術振興機構（JST）の支援を受けて2020年末に始まった「つくばデジタルバイオ国際拠点プロジェクト」の一環です。

同プロジェクトは筑波大を中心に産官学が連携し、30年までに①先制医療＝鍵＝社会②感染症に強じんな社会③人々が「食薬」で健康に暮らせる社会――の三つのビジョン実現を掲げました。29年度までに30億円超の国費が投入される見通しの大型プロジェクトです。

ハピネスライフ研究は、これらのビジョン実現に向け定められた５つの研究開発課題の一つとなっています。

昨年７〜８月には無作為抽出した45〜89歳のつくば市民１万人に、郵送で健康状態に関するアンケートを実施しました。2281人から回答を得ました。そのうち認知症や睡眠障害の潜在的なリスクがあるなど健康リスクが高いと判定された1208人に、より詳細な健康診断（ハピネスライフ健診）への参加を勧めました。

その結果、2023年８月時点で405人が参加しました。参加費は無料で、今後も毎年診断に参加してもらい、生活習慣・認知機能・睡眠状況などの項目で詳細な検査を行います。必要に応じて認知機能低下を防ぐ運動プログラムなどを紹介します。